DX戦略の旗振り役・三谷慶一郎氏が直言。「2025年の崖はこう乗り切れる」
経済産業省は2018年の「DXレポート～ITシステム『2025年の崖[1]』の克服とDXの本格的な展開～」
公表から、「DX銘柄」や「DX認定制度」など、DX推進に向けた様々な施策を展開してきた。コロナ禍を経て、
ビジネス環境が大きく変化している中、企業のDXをどのように進めていくべきか。経済産業省のDX政策に関する
様々な検討会に携わる三谷慶一郎氏（NTTデータ経営研究所主席研究員・エグゼクティブ・コンサルタント）に
DXの必要性や課題、目指すべき方向性を聞いた。
[1] 経済産業省がDXレポートで「日本企業がDXを推進しなければ、2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性がある」と指摘した。
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（出典：経済産業省 /METI Journal ONLINE/政策特集/必然のDX vol.5）
